少子化が加速する中、国内のベビー用品・関連サービスの市場規模は年々伸びており、2018年は前年比6.2％増の４兆2,515億円と予測されています。[1] 　市場拡大の背景には、共働き世帯の増加に伴う、育児の負担軽減ニーズの高まりやベビーシッターや家事代行など含めた保育関連サービス、ベビー用品レンタルサービスの拡大などがあるようです。 

こうした中、2016年からCES（Consumer Electronics Show）でアワードが設けられるなど世界で注目され、今後当市場の拡大へ貢献が見込まれるのが「Baby Tech」です。IoT・ICT技術などを用いて妊娠、出産、子育てを支援するスマートデバイスやWebサービスの総称であり、欧米では家電量販店などでもBaby Techコーナーが設置されるなど認知度が高まっています。 

飲んだミルクの量をリアルタイムでアプリに記録できるスマート哺乳瓶や、赤ちゃんの水分量を監視し脱水症状を警告するスマートおしゃぶり、睡眠中の赤ちゃんの心拍数や呼吸や体勢をセンサリングするマット、子どもの居場所をリアルタイムにトラッキングする小型ロケーショントラッカーなど多彩な製品が続々と出現しており、日本においても既に一部の保育施設では午睡チェックなどのモニタリング商品が実用化されています。 

今後、こうした欧米商品の流入や、国産「Baby Tech」商品の開発が進むにつれ、育児・保育の物理的精神的負荷をテクノロジーがサポートする「スマート育児・スマート保育」という新しい育児スタイルに注目が集まることが想定されます。 「手間暇かけることが愛情」という日本に根強い価値観や安全性の確保も課題ですが、テクノロジーの手も借りることで得られる心のゆとりは、家族と笑顔で過ごす時間を増やすものかもしれません。夫婦間でのシェア育児ではなく、パパ・ママ・ロボットが協力しあう家族の形が当たり前になる時代が訪れるでしょう。

[1] ㈱矢野経済研究所　発表のプレスリリースNo.2083より　2019/02/07　　https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/2083